世の中、【 SNS 】が全盛期である。SNSとは「ソーシャルネットワーキングサービス（Social Networking Service）」の略で、以下は代表的なSNSアプリである。
Facebook（フェイスブック）
Instagram（インスタグラム）
X / Twitter（ツイッター/エックス）
TikTok（ティックトック）
YouTube（ユーチューブ）
LINE（ライン）
その他のSNS（Pinterest、BeReal. など）
主要SNSの利用率ランキングの1位は「LINE」で93%。日本国民の9割以上が使っている。
2位が「YouTube」の88%。
3位が、大幅に利用率が下がって「Instagram」で49%、ほぼ同じくらいの4位が「X（旧Twitter）」の46%、5位がFacebookで33%となっている。
年代別の「 SNS 利用率 」では、「 10代〜20代 は 90%以上 」、「 30代〜40代 で 80%後半 」と、若者の利用率が 非常に高い。
デジタルネイティブの若者たちは、忌避感なくSNSを使いこなしている。
それに引き換え、比較的、年齢の層の高い「 ジェット・ユーザー 」は、SNSの運用に 苦戦している人が多い。
そんな世代に対し『 「SNSの発信」は「 私 」に 任せなさい！ 』、『 みんなが見に来る「 ホームページ 」を 作りましょう！ 』という話をして、荒稼ぎする人が 出てくるのは当然だ。
「 インターネット や SNS なら、自分が １番 詳しい 」という人が 最も要注意。
それが 真実なら、アナタの ホームページ に 構っている 暇など ない はずだ。
再度書くが、「 誰もが 見に来る ホームページ 」なんて ありえない。
もし、そんな話を する人がいたら、「 嘘 」だと 疑ってかかろう。
仮に「 誰もが 見に来る ホームページ 」が 存在する と すれば、その場所には、「 多くの人が 読みたくなる“記事”が “数多く”存在している 」 はず である。
そして、この「 多くの人が 読みたくなる“記事” 」を 制作することが、至難の業 なのである。
例えば、アナタが好きな芸能人が「 ホームページ 」を持っていたら、その サイトに 行くのは、アナタと同じように「 その 芸能人が 好きな人たち 」だ。
もしくは、強烈なアンチである。
それを、不特定多数の人たちに 来てもらう ホームページにするには、「 誰もが 見たい“芸能人” 」に ならなければ 無理なのだ。
そして そんなことは 誰にも 出来る コトではない。
「 SNS 」で バズったとか、「 YouTube 」で 再生回数が 何百万とか、景気の良い話を 耳にすることは多い。
しかし、それらは全て その作品「 単体 」での 閲覧数（ pv数 ）である。
「ウチのホームページには、こんなにも 大勢の人が 見に来ています」と 言われても、そのサイトの運営者でなければ、“本当の pv数”は 分からない。
さらに、コンサルティングのプロが使うような解析ツールでもなければ、普通の人には 確認できない。
だから詐欺師の「 嘘 」は、一般人にしか 通用しない。
一般の人でも、業者に調査費用を支払えば、そのホームページの pv数は 調べられるが、そこまで知識のある人なら、最初から詐欺師の話など 聞かない。
2019年から、本誌は「 紙の雑誌 」から「 電子の雑誌 」に移行した。
現在でも そうだが、本誌のビジネスは 昔から「 広告収入 」が 主である。
出版不況と呼ばれ、紙の媒体では 販売部数が 減少していた。
「 広告出稿 」の 目的は、より多くの人々に「 自社の広告を 見てもらう 」ことである。
そのため、販売部数の減少は、長年、苦楽を共にした 「 パートナー企業に対する 裏切り 」でもある。
本誌が 電子書籍に移行して、ウェブ上で 無料掲載するようになってから、当然だが 閲覧数は倍増した。
当初のホームページは、電子書籍だけを 掲載するものであったが、それだけでは、“人を呼べる”サイトには ならない。
「 誰も見ない サイト 」に、無料の電子雑誌を 置いていても、一般の人は その“存在”すら 知らないのだ。
当時 我々の急務は、「 Web 内容 を 充実させる 」ことであった。
その頃、ヤフージャパンと契約を結び、ヤフーニュースへ 情報を発信することが できるようになった。
契約を 結ぶまでの 審査が厳しく、本誌 Webサイトの「 記事のクオリティー 」や、「 月ごとの 配信数など 」について、厳しい 審査があり、多くの 要望が出された。
正直、途中で「 これほど大変なら、もういい 」と 匙を 投げたくなった くらいである。
現在、ジェットの 新艇販売台数が 「 年間 約 2000台 」である。
仮に10年 乗り続けているとして、ユーザー数は 2万人である。
ジェット関連の記事を 読んでくれそうな コア層は、多く見積もって「 2万人 」と いうことだ。
しかし、本誌が ヤフーニュースに配信している ニュースの “月間 pv数 の 累計”は、常に「 100万 pv オーバー 」と なっている。
つまり、100万人以上が 本誌の配信記事に 目を通している 計算だ。
これが、「日本で 3番目」に 読まれた記事 である。手前味噌で恐縮だが、本誌は ヤフーニュースの「 アクセス ランキング 」で、日本で「 5位以内 」に 入る記事を、月に 数本は 配信している。
下の画像は、本日（ 2025年11月13日 ）の スクリーンショットである。
写真のように、11時ジャストの段階で、アクセスランキング「 3位 」と なっている。
つまり、日本で 3番目に“多く読まれている”「 記事 」なのだ。
通常、ランキングが「 5位 」に入る記事の場合、“10万 pv以下” ということは ない。
多いときで、１本「 300万 pv 」という 記事もあった。
この記事の下にある “関連記事”に、本誌「 ワールドジェットスポーツマガジン・最新号 」をリンクしているので、本誌を読んでくれる 一般の人の数も 必然的に 増える。
ちなみに、出版取次大手の日本出版販売（ 日販 ）が 発表した 昨年（ 2024年 ）の 年間ベストセラーの 1位は、ホラー作家、雨穴さんのミステリー小説「 変な家 ２ ～11 の 間取り図～ 」（飛鳥新社）で、発行部数 は 70万部だ。
「 100万 pv 」という数が、どれほど 多くの人に 読まれているか、理解できるだろう。
繰り返すが、ジェット・ユーザーに限れば、2万人がベースである。
いくら 一生懸命 製作しても、「 読まれない 雑誌 」に 意味がないとしたら、本誌 は “意味のある雑誌” と なるために、日々、ニュースの 配信を続けている。
11月13日午前11時ジャストの段階で、アクセスランキング「3位」となっている。アクセス ランキング は、パソコンなら画面右側に 表示される。誰でも見られる。電子書籍に移行した2019年 当時、本誌は「 pv数 の 獲得 」に 頭を悩ませていた。
コンサルティング会社に お金を払い、アドバイスに従って、さまざまな アイデアを試した。
しかし、ヤフーニュースへの「 たった 1本の 配信記事 」が、あっという間に それらの「 有料アイデア 」を凌駕した。
高名なコンサルティング会社様から拝聴した “高額”なアイデアは、一体 何だったのかと 首を傾げるほどだった。
考えてみたら、コンサルタント会社は ヤフーニュースに 記事を掲載できない。
実際に その威力が 分からなくて 当たり前である。
昔から、「 王道を 行く者 」と、「 横道を 行く者（ ズル ） 」が いる。
「 横道 」とは、時の権力者に 袖の下を渡して「 自分が 有利になるように 取り計らってもらう 」こと。
さしずめ 今なら、「 自社の記事が 読まれやすいよう、忖度してもらう 」ことだろう。
本誌にとって ありがたいのは、現代の“権力者”は「 ＡＩ 」で あること。
ニュース配信における「 ＡＩ 」の基準は、過去の記事から分析して、その企業の記事が「 世の中に 役立つか 」、「 多くの人々に 喜ばれるか 」のみ である。
いくら 袖の下を渡しても、人工知能は「 忖度 」してくれない。
偉そうに 書いてきたが、試行錯誤しながら“６年間”やってきたからこそ、理解できたことがある。
それは、「 SNS 」を 使った 発信は難しい。
口先で、『 「 私 」に 任せてくれたら、大勢の人に 見てもらえます 』とか、『 みんなが 見に来る「 ホームページ 」を 作れます！ 』という話で 収益を得ようとしている人は 詐欺師だと思っている。
世の中の人は、“自分が”読みたい 記事“のみ”を 求めている。
それを 読むためなら、有料でも 喜んで来てくれる。
しかし、「 クソな記事 」は、タダでも 拒否される。
人の感性は それぞれだが、少なくとも、読んだ アナタが 感動しなければ、心に響く 記事ではない。
その人が「 ホンモノ 」か どうかを 確認したければ、掲載されている 記事の中身を 確認すれば 一目瞭然である。
そしてもう一つ。「 安く作って あげるよ 」は、要注意だ。
本当に 知識のある人は、それを“安売り”しない。
今の時代、「 インターネットに 載っていない情報 」が 一番、“お金”になる のだ。
それを 踏まえた うえで、『 数多くの人に 読まれている 記事を「 作っていない 」、もしくは 「 作る能力が“ない” 」のに 「“任せなさい” 」という人たち 』は 詐欺師である。
「 本日の記事 」に 掲載した、『 関連記事 一覧 』。
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